【貯蓄から投資へのステップ】資産形成の新たな一歩

投資投資を始めるきっかけ

私は5年ほど前まで全く投資せずに余ったお金をすべて貯金に回していました。

株式投資、投資信託といえば、ギャンブル性が高く、デイトレーダーのように難しい画面をじって見ているイメージがあり、敬遠していました。

コロナを機に、会社依存型の生活から脱却したい思いで視聴した「リベ大の両学長」や「中田敦彦のYouTube大学」を視聴することにより、一般的なサラリーマンでも時間を味方につければ老後の資産形成が可能であるということという考え方を学びました。

また、こうしたYouTube動画をきっかけに、マネーリテラシー向上を目的として、FP2級と日商簿記2級の資格を取得しました。

少子高齢化が加速する中、アラフィフ世代以下は「現役時代に資産形成に着手しないと、一生労働から解放されない」という危機感を覚えた私は、積み立てた投資信託をどのように切り崩すのかといった課題はありますが、サラリーマンとして一定の収入が見込まれる60歳までに、以下の点を踏まえた投資を行うことにより、老後の資産形成に備えることを決意しました。

• 分散投資： 市場全体に投資することで、複数の銘柄やセクターに分散し、特定のリスクに依存しない
• 複利の利点： 長期間、投資信託を保持することよる複利の効果（投資先のリターンが再投資され、元本とリターンの双方が成長することで、総合的なリターンが向上）を活用する

とりあえずチャレンジする

不動産投資のときもそうでしたが、勉強し尽くしてからチャレンジするのではなく、サラリーマン生活という限られた時間を生かすために「まずは始めの一歩を踏み出す」という気持ちで「積み立てNISA」から始めることにしました。

初めの一歩として、2020年1月頃から以下のような投資を始めました。

• 証券口座：SBI証券
• 投資金額：毎月1万円
• 投資先：三菱UFJ-eMAXISバランス（8資産均等型）

投資額の見直し

積立NISAを始めた当初は「かんたん積立アプリ」で毎日金額をチェックして、数百円のプラスマイナスに一喜一憂していました。

しかし、このペースでは思うような老後の資産形成を実現することはできないと感じたこともあり、2021年8月ごろから「積み立てNISA」の年間積立額を満額にして、貯金の見直しによる資金「特定口座」で運用することとしました。

「積み立てNISA」の年間積立額を12万円から40万円に変更

月額1万円から始めた「積み立てNISA」ですが、年間積立額を満額とすべく、「月額2.5万円」＋「賞与5万円」に切り替えました。

また、合わせて投資先を「三菱UFJ-eMAXISバランス（8資産均等型）」から「SBI-SBI・V・S &P500インデックス・ファンド」に変更しました。

• 証券口座：SBI証券
• 投資金額：毎月1万円→毎月2.5万円＋賞与5万円
• 投資先：三菱UFJ-eMAXISバランス（8資産均等型）→SBI-SBI・V・S &P500インデックス・ファンド

貯金を取り崩して「特定口座」で運用

私の金融資産はほぼ全額貯金となっていたため、子どもの学資資金や生活防衛資金等を考慮して、ひとまず500万円を「特定口座」で運用することにしました。

• 証券口座：楽天証券（特定口座）
• 投資資金：楽天銀行（マネーブリッジ）に入金した資金を3年分割で投資
• 投資先：eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）

運用利益はプラスに

私は資産管理ツールとして、有料版の「Money Forard」を使用しています。

2024年1月現在の内訳は以下のとおりです。

2020年1月から投資信託を始めてから約4年経過しました。積立NISA（SBI証券）や特定口座（楽天証券）運用益は約177万円となっています。

貯金していたのならば、生み出すことのができなかった運用益です。

上記は、2021年8月ごろから始めた楽天証券（特定口座）のeMAXIS Slim 米国株式（S&P500）ですが、2023年6月ごろから複利効果により急激に評価額が上昇しています。

今後の投資戦略

新NISA制度は、2024年1月1日から開始され、非課税投資枠の大幅な拡大と制度が恒久化されます。

新NISAでは、「一般NISA」が「成長投資枠」240万円と「積み立てNISA」が「つみたて投資枠」120万円となり、併用可能となるうえ、年間投資枠が360万円まで年間投資枠上限が引き上がられました。

私は「つみたて投資枠」120万円は月々の給与収入から、「成長投資枠」240万円は貯金及び特定口座の売却（楽天証券の特定口座）で年間投資枠を埋める予定（新NISAの投資戦略はこちらをご覧ください）です。

まとめ

「公的年金支給額の減少」や高齢化に伴い今後実施される可能性がある「公的年金支給開始年齢の引き上げ（65歳→70歳）」などの社会背景を考えると、サラリーマン（給与所得者）は「健康寿命」を迎えるまでに労働による給与からいかに老後の資産を築きあげるかという課題に直面するものと思われます。

個人差がありますが、いずれ訪れる「健康寿命」まで労働による給与のみに依存した資産形成は、リスクを伴うことから非課税制度を活用した投資信託による老後の資産形成が有益と考えます。

ただし、投資にはリスクが伴いますので、リスク許容度や投資目的を考慮して適切な投資信託を選択し、老後のライフプランに合わせてポートフォリオを見直す必要があります。

私が2020年1月からチャレンジした投資信託が、これから投資信託を検討される方の参考になれば幸いです。